中東情勢の悪化に伴うナフサ（石油化学原料）の供給不安が、飲食料品の値上げを再加速させる恐れが出てきた。帝国データバンク（TDB）が4月30日に発表した「食品主要195社」価格改定動向調査によると、1～9月までの値上げ予定は累計6290品目と前年同時期（1万4409品目）と比べ6割ほど少なかったが、食品包装・資材分野での値上げ要因の割合が2023年以降で最高ペースに達しており、早ければ今夏にも広範囲な値上げラッシュが再燃する可能性が高いとみられる。

米国とイスラエルによるイランへの攻撃を機にホルムズ海峡の混乱リスクが高まり、食品包装フィルムなど石油由来の樹脂素材でコスト上昇圧力が顕著となっている。今回の調査で「包装・資材」を値上げ要因に挙げた品目の割合は69.9％と、前年同時期（60.2％）を大きく上回った。中小食品メーカーからは「ポリプロピレン・ポリエチレン原料の包材メーカーから猶予期間なしの大幅値上げ要請が相次いでいる」との声もあり、大手メーカーでも業務用食品の生産停止など影響が出始めている。

TDBが４月上旬に食品企業57社に実施したアンケートでは、原油高騰が続いた場合に主力事業の縮小を余儀なくされるまでの期間として、24.6％が「３カ月未満」と回答。「３カ月以上６カ月未満」（31.6％）と合わせると、半数超が「持って10月まで」との認識を示した。

（2026年5月1日MonoQue掲載）