防衛装備品の可動率向上とサプライチェーンの強靭化は、現代の安全保障における最優先課題である。その切り札として注目されるAM（アディティブ・マニュファクチャリング）技術だが、その本質は「現場で何でも作れる万能技術」ではない。海上自衛隊がいま模索する、既存の工作能力を拡張した「現実的な導入モデル」とは何か。「夢の技術（promising capability）」から如何に「現有戦闘力（warfighting capability）」に移行していくか、その航路図を未来戦・ロジスティクス研究室長の柳田篤志1等海佐に聞いた。なおAM EXPO名古屋（5月20日~22日、ポートメッセなごや）にて同氏の講演が実施予定だ。　

みなさん、こんにちは。工業系YouTubeチャンネル、なんとか重工のとんこつです。今回は、「潤滑剤編」をお送りします!

EV市場再編とHV回帰への見極めや、人件費高騰という構造転換に揺れる「モノづくりの集積地」の中部地方。そのような中、商流を含む従来のピラミッド型構造に依存せず、横の連携で突破口を開こうとする「中部部品加工協会」の存在感が増している。同協会は、異業種交流・サプライヤーの受注共同体の枠を超え、高度な技術連携や生産性向上を具体化する「共創」のハブとして機能する。時には大手企業をも巻き込み「生々しく本気で動く」という同協会の村井正輝代表理事に、次世代製造業の生存戦略を聞いた。

国土交通省が3月31日発表した2月の新設住宅着工戸数は5万7630戸だった。持家、貸家、分譲住宅が減ったため全体で前年同月比4.9%減と4カ月続けて減少した。季節調整済年率換算値は前月比0・6%減の75万1千戸と2カ月続けて減少した。

今年1月、下請法が「中小受託取引適正化法（取適法）」として施行され、取引対象の判断基準に従業員数が新たに加わり、物流委託も規制対象となるなど、大きくルールが見直された。取引先の従業員数の確認、既存契約の洗い出し、手形払いの見直し----対応すべき課題は山積みだ。契約書管理システム「Contract One」を提供するSansanにも、施行を前後して問い合わせが急増している。同社の友澤祐太氏に取適法対応の現場の実態と今後の展望を聞いた。

前回、ツーリングを概観しました。今回は「スピンドル」に目を向けてみます。 スピンドルは以前当欄で取り上げた機械要素の一つで、工具やワークを回転させて切削、穴あけなどの加工を行う「工作機械の最重要要素」といえます。機械主軸とほぼ同義語ですが、回転運動時のスピードや真円度の高さを問う場合、主軸が云々などとは言わず「スピンドル」の性能がフォーカスされます。