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ゼネテック 上野 憲二 社長
創業 40周年、Mastercam国内販売35周年、東証スタンダード上場5周年と節目の年を迎えるゼネテック。同社を力強くけん引してきた上野憲二社長に、これまでの歩みとこれから目指す方向性について語ってもらった。
けんかっ早いけど人が好き Vol.90 岩貞るみこ氏(自動車評論/作家)
春のイチゴ、夏のブルーベリー、秋のりんご。冬に食べられる幸せ。 ガソリン価格が爆上がりしている。いや、補助金が減っただけなので、本来の価格に近付いているということなのか。知人から、燃費がいいクルマはどれかと尋ねられることも増えた。しかし私の答えはいつも同じだ。好きなクルマに乗りたまえ! だって人生一回きりだもの。乗りたいクルマに乗るのが燃費なんかよりよっぽど幸せだと思うのだ。
共栄法律事務所 弁護士 西 祐亮 氏/共栄法律事務所 弁護士 松村 美母衣 氏
日本では従来から、産学連携、大企業同士での共同開発による事業展開が行われてきたが、昨今、大企業がスタートアップ企業と共同により知的財産権の取得及び事業展開を行うことで、Win-Winの関係性を築くことができる点に注目が集まっている。西祐亮弁護士と松村美母衣弁護士は「本年も他社と連携することで知的財産権を取得し、知的財産権を利用した事業展開を行う流れは広がりをみせる」と予想する。両弁護士に聞いた。
12月の住宅着工数、2.5%減の6万戸
国土交通省が1月31日発表した12月の新設住宅着工戸数は6万2957戸だった。持家、貸家が増加したが分譲住宅が減少し、全体で前年同月比2.5%減と8カ月続けて減少した。季節調整済年率換算値は前月比1.6%増の78万7千戸と3カ月ぶりに増加した。
自工会が2035年ビジョン発表、課題と危機感を共創で乗り越え
産業の枠を超えたオールジャパン(官民連携)で取り組む―。(一社)日本自動車工業会(自工会)は年明け、自動車産業の未来像実現に向けて策定した「自工会ビジョン2035」を発表した。ビジョンは約550万人が関わる自動車産業の実績や社会経済への貢献、環境の変化に対応した業界の取り組みを再整理して記しつつ、「自動車からモビリティへ(※1)」の切り口で自動車産業の未来と課題対応を考察しとりまとめた。
【第9回】いまさら聞けないモノづくりの基礎知識
当欄では取材で気づいた「現場のリアリティ」も交えながら加工などの基礎を平易に綴ってきました。