ニュース
京セラ ロボティクス事業部長 兼 大阪玉造事業所長 森田 隆三 氏
ロボット事業に参入した京セラが2023年に発表したのは、AIで協働ロボットを知能化するクラウドサービスだった。ワークが追加されたり環境が変わっても京セラが定額契約の範囲内でAI学習を行うため、社内に専門人材が不在でも導入後の変化にしなやかに対応できる。FAに特化したデータセット生成に強みがあり、同サービスを活用すれば3Dカメラが苦手な半透明な物体や光沢の強い部品も安価なカメラで認識し、バラ積みピッキングしたうえで向きも揃えて整列させられるという。森田隆三ロボティクス事業部長に話を聞いた。
ジダイノベーター Vol.31/SIRC (サーク)
たった15秒を数える間に脱炭素の一歩が踏み出せる。15秒というのはSIRCの「IoT電力センサユニット」設置にかかる時間だ。電源配線の上から2カ所をクランプすれば完了。取り付けた設備のより正確な消費電力がわかる。商品をリリースして約2年で導入に至った企業数は250社を超え、普及ペースは「初年度の販売台数と比較してさらに倍以上に伸びた」と髙橋真理子社長は明かす。社内評価を終えた企業が本格導入や横展開に踏み切っている。中国電力は同センサーを使った省エネ診断サービスを始めた。
日本AM協会 専務理事 澤越 俊幸 氏
日本AM協会の澤越俊幸専務理事は、AM普及への熱い思いから、時にAM戦士(マイノリティーながら企業内でAMの普及を目指す人を同氏はそう呼ぶ)から「澤越さんはAM過激派だよね」とも評される、舌鋒鋭い論説で知られる。そんな"AM過激派"の澤越氏に、AMの現状と課題、4月16日〜18日の3日間、東京ビッグサイトで開催される「AM EXPO東京」の見どころを聞いた。
【AM】先行する新興国、遅れる日本
金属AM(金属積層造形)はモノづくりを大きく変える可能性を秘めるが、課題も多くわが国では「様子見」が続く。一方、中国など新興国はゲームチェンジや次なる覇権を目指し、国家戦略的に成長投資を行う。諸外国の後塵を拝してきた日本だが主要団体では「AM製品化に必要な、材料や設計デザイン・シミュレーション技術や後加工技術の提案も多くなり、従来の試作AM活用から、製品活用に必要な環境が整いつつある」(日本AM協会澤越俊幸専務理事)とし「AMで新しいモノづくりのゴールドラッシュが来るが、これは早い者勝ちだ」と前のめりだ。
【第11回】いまさら聞けないモノづくりの基礎知識
約四半世紀前のこと、測定大手の技術幹部の方から「精度は10年ごとにコンマひとつ上がると思っていれば間違いないよ」と言われたことがあります。100分の1㍉の標準公差が10年後1000分台に上がるケース。先端は面粗度2ケタナノからシングルナノへ、半導体の線幅も今は2ナノ目標だけど10年ほど前は確か20ナノ切りが話題でした。くだんの技術幹部の予言(?)は個人的に感じ入っています。