「骨太な会社にしたい」4月に就任した大東精機の杉本直也社長はそう力を込める。重視するのは企業としての"総合力"だ。働きやすい環境を整え、製品の発想やデザインに遊び心を加え、仕事をクリエイティブに楽しむ。そのうえで自動化の提案をより強化し、鉄骨一次加工のみならず造船や製罐などあらゆる現場のFull FA（全自動化）を目指す。作業を機械に置き換えることで、製品を導入した現場が「創造的に働けるようになれば」との思いからだ。国内の鉄骨需要が落ち込む中、海外市場の深耕にも力を注ぐ。海外展開において重要なサービス力の向上まで、多角的な方針を聞いた。

製造現場の自動化が進む中、依然として残されているのが重量物搬送だ。特に数百㌔から数十㌧に及ぶ金型の交換作業は、多くの現場では人手とクレーンに依存しており、常に重大な労災事故の危険と隣り合わせの工程となっている。この製造業の難所に、ロボティクスと独自制御、そしてフィジカルAIの実装で挑むのがニチエツ（中村高志代表取締役）だ。同社は2017年、大手精密機器メーカー出身のエンジニアを中心に金型交換装置の専業メーカーとして設立された。日本で2拠点とベトナムの子会社で事業を営んでいる。目指すのはAMRを用いた金型交換装置による、金型の取り出しから成形機への搬送、金型交換から金型の引き取りまでの一連の工程の自動化だ。

EV市場再編とHV回帰への見極めや、人件費高騰という構造転換に揺れる「モノづくりの集積地」の中部地方。そのような中、商流を含む従来のピラミッド型構造に依存せず、横の連携で突破口を開こうとする「中部部品加工協会」の存在感が増している。同協会は、異業種交流・サプライヤーの受注共同体の枠を超え、高度な技術連携や生産性向上を具体化する「共創」のハブとして機能する。時には大手企業をも巻き込み「生々しく本気で動く」という同協会の村井正輝代表理事に、次世代製造業の生存戦略を聞いた。

（一社）日本鍛圧機械工業会（代表理事会長=磯部任・アマダ会長）が4月8日発表した3月の鍛圧機械受注額（プレス系、板金系機械およびサービス・部品金型）は前年同月比14.8%増の443億6900万円と2年6カ月ぶりに400億円を超えた。工業会は「プレス系が大幅に伸び、板金系・サービス系も輸出はプラスだった。一方で中東情勢の影響で石油関連資材のリスクが顕在化している」としている。

今年1月、下請法が「中小受託取引適正化法（取適法）」として施行され、取引対象の判断基準に従業員数が新たに加わり、物流委託も規制対象となるなど、大きくルールが見直された。取引先の従業員数の確認、既存契約の洗い出し、手形払いの見直し----対応すべき課題は山積みだ。契約書管理システム「Contract One」を提供するSansanにも、施行を前後して問い合わせが急増している。同社の友澤祐太氏に取適法対応の現場の実態と今後の展望を聞いた。

前回、ツーリングを概観しました。今回は「スピンドル」に目を向けてみます。 スピンドルは以前当欄で取り上げた機械要素の一つで、工具やワークを回転させて切削、穴あけなどの加工を行う「工作機械の最重要要素」といえます。機械主軸とほぼ同義語ですが、回転運動時のスピードや真円度の高さを問う場合、主軸が云々などとは言わず「スピンドル」の性能がフォーカスされます。