高砂熱学工業、YKK AP、阪和興業の３社は６月５日、機械設備のユニット製作に再生材率100％のアルミニウム材を活用する建築設備業界初の取り組みを6月から本格運用すると発表した。施工段階のCO₂排出量を従来工法比10.8％削減するとしており、この削減量については国際保証業務基準（ISAE3000／ISAE3410）に準拠した第三者機関による限定的保証を4月１日付で取得済み。

取り組みの核心は、高砂熱学が展開する「T-Baseプロジェクト」内のアルミフレーム工法に、YKK APの再生アルミ100％素材「Re・AL（リ・アル）」を導入する点にある。空調機器を中心にチャンバーやフレームなどをオフサイトでユニット化し現場に納品することで、再生材の計画的・安定的な活用を可能にした。

各社の役割として、高砂熱学が施工の実装、YKK APが再生アルミ材の供給、阪和興業が調達・加工・供給スキームの構築をそれぞれ担う。今後はアルミニウム資源の循環スキーム構築を通じ、建設業界発のサーキュラーエコノミーの実現を目指す。

（2026年6月12日MonoQue掲載）