特殊冷凍ソリューション事業を展開するデイブレイクは５月15日、年次交流イベント「FROZEN SUMMIT 2026」を開催した。食品製造業や小売業、飲食業など140社から約200人が参加し、「業界の垣根を越えた連携による高品質冷凍食品市場の発展」をテーマに知見を共有した。

同社・代表取締役の木下昌之氏は開会挨拶で「最初は5人の生産者の集まりだった。今こうして200人もの方々に集まっていただける場になったことを本当に嬉しく思っている」と成長を振り返った。

デイブレイク・・代表取締役の木下昌之氏

プログラムは業界別セッション、ゲスト講演、高品質冷凍食品を活用する側の声の3部で構成。業界別セッションに登壇した（一社）全国スーパーマーケット協会の吉沢敦氏は、2025年のスーパーでの冷凍食品販売金額が17年度比で157％成長し、国内冷凍食品消費量が過去最高の300万tを超えたデータを提示。その購入場所の約9割がスーパーであると言及した。一方で、都市部を中心とした店舗小型化により冷凍売り場の二極化が進み、100尺以下と500尺超の冷凍庫が増加、300〜500尺の中間層が減少している実態も示された。

■冷凍機導入で「モノづくりが楽しく」

食品製造業セッションでは、米心石川の河村亮氏、きらくの辻野太郎氏らが登壇。茨城県大洗町を拠点に水産加工を手がける浜勘の海野宗明代表取締役社長は、デイブレイクの特殊冷凍機「アートロックフリーザー」を活用して地元産の伊勢海老を高品質冷凍した自社商品を開発した事例を紹介。漁期（7〜9月）に冷凍した伊勢海老を翌年6月まで生食レベルの品質で通年供給できるようになり、飲食店への取引を新たに開拓するなどの導入効果に加え、「モノづくりが楽しくなった。０から１を生み出せたことが大きな成果」と手ごたえを語った。

ゲスト講演に立ったダイエーの西峠泰男代表取締役社長は「特殊冷凍によって製造時間をコントロールでき、計画生産とロス削減の両立ができている」と述べ、人件費高騰が続く中でも冷凍技術が経営課題の解決に寄与している実態を示した。

登壇後の商談会・自由交流では、北海道から九州まで全国17社が水産品や惣菜、スイーツなど多彩な高品質冷凍食品を出品。キンパなどを手掛ける米心石川は「冷凍を始めて３年ほど、今年度に1億円を超える売上を達成しようと思っている」と、メンマや冷やしラーメンを出品した皿谷食堂も「コロナ禍の事業再構築補助金を活用してアートロックフリーザーを導入。冷凍事業は右肩上がりで成長していて、今年も昨年比250％ほどで推移している」と明かすなど、手ごたえを感じている導入企業が多かった。

米心石川のキンパ。解凍から時間が経っていたがみずみずしい美味しい

創業100年を超える中華そばの名店・皿谷食堂の冷やしラーメン

（2026年5月27日MonoQue掲載）