100年に1度の大変革期とされる自動車製造業の現況を、各種データからあぶりだし、要所でコメントを加えた。 　

それによると市場規模を示す自動車製造品出荷額等は62.8兆円（22年）で、18年の62.3兆円を超え過去最高額となった。全製造業に占める出荷額等の割合はピーク（16年の19.1%）から1.7ポイント低い17.4%だった。また設備投資額（23年度）は全産業の25.5%、研究開発費（22年度）は同30.6%を占め、統計からは変革の時代にあってR&D投資を強化する自動車業界の様子がうかがえる。 　

他方、関心を集める次世代自動車（HV、PHV、EV、燃料電池車、クリーンエネルギー乗用車等）が新車販売台数（乗用車）に占める割合は近年、着実に増加しており（グラフ参照）、23年時点で54%と初めて5割を超えたことが分かった。 　

23年時点での次世代自動車（乗用車）の販売台数内訳をみると、HVが圧倒的に多く、次いでクリーンディーゼル乗用車、EVと続いた。また伸び率では、ほぼ5割増を記録したEVを筆頭に、PHV、HVの順だった（以上、表参照）。

■インフラ整備などの要請も  　

同書ではJAMAの取組みや要望も短く掲載。次世代自動車の普及に向けては補助金や税制優遇、燃料インフラなどの普及促進策が引き続き必要と記し、CO2排出削減やVOC低減に関連しJAMA会員らの取組みの一端を記述。またユーザー負担に直結する、我が国の高い自動車関係諸税のくだりでは、負担額がフランスの9倍強、米国の23倍強になることを示し、暗に税負担低減を要請。 　

このほか世界の自動車市場の動向や、国内自動車メーカーの資本・業務提携の状況なども、数値や図で細かく記した。