TOYOイノベックスが創業100周年、成形機のグローバルメーカー
- 投稿日時
- 2025/07/02 10:37
- 更新日時
- 2025/07/02 10:51

Customers’ Value Up 貫いた100年
創業100周年の祝賀会開催
革新的な技術で世界のものづくりに貢献する
(旧社名:東洋機械金属)
TOYOイノベックスが5月16日に100周年を迎えた。1925年に神戸製鋼所の紡機部門が分離し、繊維機械メーカーとして創業。繊維産業の構造的不況のなか、59年に射出成形機、63年にダイカストマシンを開発し成形機のグローバルメーカーとして歩を進めてきた。85年には電動サーボ技術を開発するなど時代に先んじた開発姿勢が特徴。25年4月には社名を一新し、「イノベックス」の由来であるinnovationを、成形の世界でAIなど最新技術を駆使することで起こそうとする。
TOYOイノベックスは創業100周年を迎えた5月16日、神戸市のANAクラウンプラザホテル神戸で記念祝賀会を開催。販売代理店やサプライヤーなど国内外から400人弱が集い、同社の節目を祝った。
同社は神戸製鋼所の紡機部門が分離独立して1925年に誕生。紡績機械を主力とし、戦時中は軍需製品の製造に一時転換するも戦後は再び繊維産業の復興に努めた。のちに繊維業界が構造的な不況に陥るとプラスチックに着目。59年に射出成形機、63年にダイカストマシンを開発し、以降は成形分野に特化した専業メーカーとして国内外に事業を拡大。25年4月には社名を東洋機械金属から現社名へ変更した。
田畑禎章社長
田畑禎章社長は「この100年間変わらず大切にしてきたものは、お客様の声に真摯に耳を傾け、技術開発に確実に反映していく姿勢だ。どれほど時代が変わろうと、私たちの原点には誠実、謙虚、感謝の精神があった」と挨拶。
「社会はますます複雑になり、労働力人口の減少、気候変動など多くの課題に直面する。我々はそれをチャンスと捉え、AIによる成形の自動化、バイオマス樹脂やリサイクル材への対応、省エネルギー型の新技術の開発に力を注ぐ。これからも『ノーと言わないTOYO』の姿勢を守り、柔軟に粘り強くお客様と社会の期待に応える。これからの100年を見据え、革新的な技術で世界のものづくりに貢献する」と結んだ。
祝賀会では兵庫県明石市生まれの西村康稔衆議院議員や丸谷聡子明石市長が、明石市に本社を置くグローバル企業である同社の節目を祝福して挨拶。日立製作所元副社長で日立グローバルライフソリューションズ会長の青木優和氏の祝辞に続き、山善・岸田貢司社長の乾杯で和やかに進んだ。
山善の岸田貢司社長が乾杯の音頭を取った
閉会挨拶に立ったTOYOイノベックス取締役管理本部長の髙月健司氏は、パーパス「『成形イノベーション&Customers' Value Up』で未来を豊かに! 世界を笑顔に」を紹介。「培ってきたCustomers' Value Upの精神でこれからも皆様と共に成長を続け、イノベーションを起こし、新しい未来、豊かな未来を実現したい」と力を込めた。
祝賀会より
■衆議院議員 西村 康稔 氏
創業100周年、心よりお祝いを申し上げます。TOYOイノベックス様は私の生まれ育った明石市二見に本社をお持ちで、私の立場でも全力で応援したいと思います。私の好きな言葉の一つがダーウィンの「力の強い者が生き残るわけじゃない、変化するものが生き残る」という言葉。ものすごい勢いで変化が起こる中、100年を機にイノベーションを意識し社名を変えるのは、すごく良いタイミングだと思います。ぜひ新たな時代に向かって変革をしていただきたい。
■明石市長 丸谷 聡子 氏
明石市から世界に広がるグローバル企業として国内外に展開され、本日このように創業100周年の記念祝賀会が盛大に開催されることを、地元市長として大変嬉しく思います。明石市は対話と共創クリエーションでもっと市民に優しいまちづくりを目指しています。TOYOイノベックス様も世界を笑顔に、未来を豊かにというモットーを持っておられるとお聞きします。私たちの明石と思いは一つです。これからからも歩みをともに進めていただけたらと思います。
■日立製作所元副社長/日立グローバルライフソリューションズ 取締役会長 青木 優和 氏
TOYOイノベックス様との本格的なご縁は2007年。当時TOYOイノベックス様は日立グループで、新たな射出成形機のサーボドライブの共同開発を通じ深いお付き合いをさせて頂きました。これは技術に携わってきた人間として大きな財産です。新製品に対する非常に力強い推進力をお持ちで、それに繋がる人を非常に大事にされています。そのことが100周年に結実していると感じます。これからの100年、ぜひ変化を恐れず挑戦を続けて頂きながら発展を遂げられることをお祈り申し上げます。
(日本物流新聞2025年6月10日号掲載)