（一財）ベターリビングは2月10日、「『ガスとお湯の50年』シンポジウム?快適・健康な暮らしを目指して?」をオンラインとリアル会場（東京・中央のKPP八重洲ビル7階）を併用して開催。会場とオンラインを合わせて500人・アクセス以上が参加した。
　シンポジウムの冒頭、同財団の眞鍋純理事長は、ガス瞬間湯沸かし器が国内で製造・販売されてから50年ほどを「活用分野が台所や浴室などから床暖房や浴室乾燥暖房にも広がり、安全性・経済性・省エネ性・操作性が格段に向上している」と振り返り、ガスとお湯が「生活のかなり身近なところまですっかり溶け込んでいる」と話した。
　パネルディスカッションでは冊子『ガスとお湯の50年』をまとめた神崎茂治編集委員長が進行役を務めた。同氏が投げかけた転換点となった取り組みについての問いに対し、リンナイ・開発本部第一商品開発部第三温水設計室の林泰平室長は「エコキュート」を挙げ、夜間電量を利用できる点など省エネ性だけではない魅力が普及要因と振り返り、さらに高い省エネ性を持つ一方でイニシャルコストの高い「エコワン」の普及を「ハイブリッド給湯機ならではの強みで市場に訴求したい」と話した。
　カーボンニュートラルの取り組みについてはスイコーの澤口司代表取締役が「省エネ=月々の光熱費をどう安くするかという生活者の思考をいかに壊すかが大切」と話し、（一社）住宅生産団体連合・住宅性能向上委員会WGの田村智主査も「既存住宅の場合、家全体ではなく日常的に使う場所を中心に部分的な断熱改修などの認知を広めることも大切」との認識を示した。神崎氏はそれを受けて「ユーザーに省エネ住宅のメリットを理解してもらうことが非常に重要であるとともに、それぞれのライフプラン個別に対応するということが一層に必要となる」とし、そのためには提案力のある人材育成が重要とまとめた。

（2023年2月25日号掲載）