アマダは神奈川県伊勢原市の本社内に社内エンジニアの教育施設「アマダ・テクニカルエデュケーションセンター（ATEC）」（3階建て、延べ床面積5199平方㍍）を開設し、11月21日に報道陣に公開した。新旧45機種のマシンなどを設置する「実習場」、NC装置・油空圧機器・治工具などを揃える「シミュレーター室」、「研修室・プログラミング室」、「事務所・会議室」で構成する。総投資額は56億円。

「中長期的な飛躍を目指すには、次世代型エンジニアをアマダ自身が育成する必要がある。デジタルと人・アナログを融合させて」

同日開いた会見で山梨貴昭社長がそう力を込めた。同社はIoTソリューション「V-factory」の提供を2018年に開始し、24年11月現在、国内外で8千台のマシンと接続する。これによりユーザーに稼働状況をリアルタイムで確認できるモニタリング機能を提供する一方、アマダのカスタマーサポートセンターと接続することでリモートでマシンの健康状態を診断し予防保全を行うなどDXを推進してきた。たが、「DXはツールに過ぎない。支えるのはやはり人間だ」（田所雅彦専務取締役）、「DXの準備は整った。次は次世代型エンジニアだ」（福田政樹上席執行役員）と幹部は教育施設の必要性を口を揃えて訴えた。

ATECでの社員教育は10月に始め、年間600人の教育を想定する。エンジニアの育成により2030年までにアフタービジネス売上を現状の35%増の1500億円を目指す。

（日本物流新聞2024年12月10日号掲載）